水質検査の項目は多岐にわたり、検査場所によって項目が異なります。また、細菌汚染による被害が懸念される水道水やプールの水は、必ず細菌検査が行われます。その基準は厳しく、殺菌の塩素濃度にも上限があるため、独自の浄化設備を取り入れるケースも増えています。

水質検査は水の用途により検査地点が異なります。例えば水道水の場合、水道法で定められた水質検査が行われます。公園などは蛇口から水を採取し、水道水を供給している浄水場は複数の工程ごと、また水源地の水質検査も実施されます。

水道水を飲用水として給水する施設では、建築物衛生法による水質検査が必要です。プールは学校の場合は学校保健法、一般のプールなら遊泳用プールの衛生基準を設けて水質検査を行います。

公衆浴場は「公衆浴場における水質基準等に関する指針」をもとに検査を実施しますが、自治体によって独自の検査基準が設けているケースもあります。さらに公共用水として河川や海水、地下水なども水質検査の対象です。

水質検査のチェック項目も検査個所で異なります。中でも飲用水や口に入る可能性がある水、体に長時間触れる可能性のある水は、検査項目に細菌検査も含まれています。

例えば水道水やプールの検査項目に含まれる大腸菌検査は、菌が「検出されないこと」が条件です。また、公衆浴場は大腸菌とその近縁種を含む大腸菌群の基準値が設けられるなど、衛生基準が厳しく設定されています。

殺菌のために塩素を用いる遊泳用プールは、「0.4mg/L以上であること、また1.0mg/L以下であることが望ましい」として、限られた塩素濃度で殺菌する必要があります。そのため、近年はオゾンによる浄化システムを採用する施設も増え、塩素臭の軽減も実現させています。

水の汚染事故が発生すると、被害が広範囲になるケースも少なくありません。水の安全性を担保するためにも水質検査は必要不可欠です。工業製品の洗浄水や加湿用水などに使用する水は、水素計測器を用いて水質管理を実施することをおすすめします。